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【2020年度】VR業界の動向が7分で理解できる初心者向けVR業界マップ

皆さまこんにちは。
VRの業界ってどんな構造になっているのか、結構わかりづらくないですか?
今回、簡単だけどある程度しっかりと理解できるようなMAPを使ってほしいという声にお応えして初心者向けVR業界MAPを作成しました。
筆者の独断で企業を選定していたり、出来るだけ日本企業を中心として作成していますのでその前提でご確認ください。
(詳細な業界MAPはVR/AR投資ファンドであるVenture Reality Fundが作成していますのでページ下部にそちらも記載しますので細かな所まで知りたい方はそちらも見てください!)

VR navigator
VR navigator

VRの入門編として是非活用してね!!

VR業界の全体像(VR業界マップ)

VR技術自体は実は1960年代から開発がスタートしている技術なのですが、技術のハードルも高く、あまり世の中には普及していませんでした。しかし、2016年に一般消費者向けのVRHMDが多数発表され、一気に認知度も上昇。2016年をVR元年として、現在まで様々なVR関連サービスが発表され、デバイスも進化を続けています。
また、今後も2018年から2023年にかけての年間平均成長率は78.3%と高い成長が見込まれている業界です。
具体的には次世代通信規格である「5G」の到来によって、エンタメ領域ではVRコンテンツの配信もより行いやすくなり、VRがグッと身近になります。

また、新型コロナウィルスで「遠隔で何かをする」ニーズが急速に拡大しており、その領域もVR技術が得意とするところですし、その他にも企業向けサービスとしても新しいサービスが出来ていますので、見込まれている成長率通りかそれを上回るペースで拡大するのではないでしょうか。

※本題に入る前にVR初心者の方に全体感を知るうえで併せて読んでいただきたい記事のリンクを貼っておきます。

アプリケーション/コンテンツ制作の動向

アプリケーション/コンテンツ制作の領域ではスタートアップから大企業まで多くの企業が進出しており、どんどん新たなコンテンツが開発されています。
コンテンツとして現在大部分を占めているのがゲームとエンタメの領域です。
新たなデバイスが流行するためにはゲームやエンタメ、あとはアダルトなどのコンテンツから広がりますのでそういう意味では通るべき道を通っていると言えますね。(スマホの時もそうでした)

VRゲームの領域

VRヘッドマウントディスプレイは機能的に進化をしており、普及も加速度的に進んでいますが、市場自体はまだまだ、新興市場であり開発に予算をかけすぎると収益化が難しくなってしまうというのが今の現状です。
しかし、ヒット作がないのかといわれるともちろんそうではなく、「BeatSaber」や「SUPERHOT VR」などミリオンセラーを達成した作品も数多くありますし、それに迫るような人気作も出てきているという側面もあります。
日本でも任天堂、ソニー、スクウェア・エニックスなどの大手企業も進出しており、VR向けのオリジナルコンテンツはもちろんドラゴンクエストやバイオハザードなどの人気作のVR版なども発売されています。
今後もゲームの世界に入り込んでいるような没入感などVRらしさを意識したコンテンツが増えることでさらなる拡大が予想されるでしょう。

エンターテイメント/動画配信の領域

昨今VR×エンタメの領域は加速度的に進化を続けています。
特に今回の新型コロナウィルスの影響による外出自粛は、皮肉ですがVR業界にとっては追い風となる大きな影響を与えたといえるでしょう。
音楽業界、スポーツ業界、劇場など箱を作って人を集めることで収益を上げてきた業界は非常に大きな打撃を受けました。
そんな中で生き残りの施策として模索をし、たどり着いた一つの施策がVR空間でのエンターテイメントの提供です。
VRは多人数が同時にアクセスすることが出来ますし、場所も選びません。
また、コンテンツもリアルで見れるものとは異なる価値を提供してくれます。例えば、自分の好きな場所や角度から参加出来たり、普段は見れないような部分まで見れたり、目の前にアーティストや選手がいるような感覚になれたりとVRならではの魅力がたくさんあるのです。
大手が展開するサービスだと、嵐のCMでも話題のソフトバンクの「5G LAB」やNTTが提供する「Realive360」などがありますし、コロプラの子会社である360channelが運営する「360channel」というサービスではVR動画を専門に配信しており、レンタルも出来るようになっています。
従来の収益モデルが崩壊しかけているエンタメ業界においてウィズコロナ時代の新常識としてVR活用が根付く可能性があるのではないでしょうか。

その他のビジネス領域

昨今はその他にもさまざまな領域でVR技術の活用が進んでいますが、すべて上げるとキリがないので今回は絞ってご紹介します。
例えば最近リモートワークが増えたという方も多いと思いますが、動画のテレビ会議で限界があると思いませんか?
そんなときに活用できるのがVR会議システムのNEUTRANS BIZこれは複数人が同じVR空間に入ってリアルタイムでコミュニケーションをとることができ、大手企業を中心に会議や研修、説明会など幅広いシーンで活用することが出来ます。
他にも活用の領域は自動車、建築・不動産、銀行、旅行、ブライダル、Eコマース、医療、研修、軍事、ジム、アパレルなどなどアイデア次第で様々な業態に展開されています。
(業界ごとのVR事例は他の記事でも触れていますので興味がある方はみてみてくださいね!いくつか参考になりそうな事例を貼っておきます)

【参考事例抜粋】
自宅にいながら試乗体験 新感覚のAudi VRショールーム
もう出社しなくていい!?コロナでさらに注目を集める「VRバーチャルオフィス」とは
遠隔から一緒に旅行が楽しめる!?ANAのVR旅行サービスを要チェック!
VRで最新のシューズを発表 「アシックスバーチャルイノベーションラボ」
5G×VRで遠隔地から災害支援、災害現場の最前線に精度の高い医療を届ける取り組み

VRプラットフォーマーについて

現在のVR市場は、まだまだ振興市場ですので今後新たなプレイヤーが出てくるなどする可能性がありますが、現時点でプラットフォーマーに近い可能性がある3社を筆者が独断でPickupしました。

クラスター

クラスターはバーチャルSNS「cluster」を提供している会社であり、プラットフォーム上では音楽ライブ、展示会、カンファレンスなどのイベントを開催することが出来、ユーザはVR空間で友人とワイワイ楽しんだりイベントに参加することができます。
累計資金調達額は14.8億円に達する、VR界の有望スタートアップ企業です。

cluster は2017年5月に正式にサービスをスタートし、現在も堅調な成長を続けています。現時点では出展企業からプラットフォーム利用料はとらずに、オリジナルの会場・アバター・演出等の制作、高精度のモーション収録、企画制作〜配信スタジオ運営等のオペレーション等のイベント制作支援でマネタイズしています。

主な資金調達先は、KDDI Open Innovation Fund、テレビ朝日ホールディングス、グリー傘下の VTuber マネージメント会社である Wright Flyer Live Entertainment、31VENTURES(三井不動産の投資ファンド)となり、テレビ朝日と Wright Flyer Live Entertainmentとは今後、共同開発に向けた業務提携も行っていくとのことです。

今後の展開としてはVtuberイベントを行ったことによる海外利用者増に伴う、海外展開を視野に入れた事業展開を行っていくこと、業務提携をしているテレビ朝日などのノウハウやリソースをフルに活用したコンテンツ開発を進めていくなど大きく進化することが良そうされますので引き続き注目したい企業です。

Facebook

いわずと知れたIT業界の巨人、おそらくこのブログを見ている大半の方が利用しているSNSであるFacebookの運営企業ですね。
実は、この企業がバーチャルSNSという領域にも注力しているのを知っていましたか。
始まりは2017年4月に発表されたVRソーシャルアプリ「Facebook Spaces」というサービスでした。これはVR空間上でアバター同士がコミュニケーションをリアルタイムに行うことができるプラットフォームであり、コミュニケーションにフォーカスしたサービスで、例えばディナーパーティーなどを身内同士でワイワイ楽しむようなアプリでしたが、現在は後継の「Facebook Horizon」というサービスに移行するために「Facebook Spaces」自体はサービスが終了しています。

「Facebook Horizon」は2019年9月に発表された、ネットワークを介して世界中のユーザーと繋がる新しいソーシャルVRサービスです。
細かな機能等はまだ、わかっていませんが初心者でも簡単にVRワールドを作れたりとか世界中の人とVR空間で安心/安全にコミュニケーションが取れるようになるとのことです。
サービスのリリースは当初の予定では2020年とのことですので、リリースが非常に楽しみです。IT界の巨人であるFacebookが展開するバーチャルSNSとして是非こちらも注目してください。

Welcome to Facebook Horizon
Facebook Horizonコンセプト動画

Insta VR

InstaVR株式会社はVirtual Reality(バーチャル・リアリティ、仮想現実)の事業活用を推進する日本発のグローバルVRアプリ開発プラットフォーム「InstaVR」を提供しています。コンセプトは「数分で思い通りのVRアプリが作れる」というところに軸を置いており、VRコンテンツを活用したい事業者はプログラミングなど専門知識は不要で、ブラウザ上からVRアプリをスピーディーに作成することが出来ます。
現在、世界50,000社、140ヵ国の顧客に選ばれるサービスになっています。

また、InstaVRは経済産業省が新興企業10,000社の中から世界で戦い勝てる企業100社を選出し、官民の集中支援を行う支援策であるスタートアップ支援特待生「J-Startup企業」に選ばれており、国からも期待されているサービスとなります。

日本だけでなく海外からも選ばれているサービスということで今後の成長が非常に楽しみです。

InstaVR Customer Showcase 2018
InstaVR顧客事例

VRテーマパーク

VRは非常に没入感が高い非日常的な体験をすることが出来る一方で家庭で高いクオリティの体験をするための機材を揃えるには莫大な資金が必要です。
その点、VRテーマパークであれば自宅では絶対に不可能な機材を活用したVR体験などを利用料のみで体感することが出来ますので、VRでの非日常的な体験を世の中に広く認知してもらう上では非常に重要です。

セガエンタテイメント

セガエンタテイメントは大手ゲームメーカーのセガグループの中で、アミューズメント施設などを運営する企業です。全国のセガのゲームセンターのほか、子供向けレストランのKids Beeなどを運営しています。
2017年に秋葉原にオープンした「SEGA VR AREA AKIHABARA」を皮切りに、全国のショップにSEBA VR AREAを開設しており、家庭では味わえない、ゲームセンターだからこそ体験できるVRコンテンツを厳選して導入しているとのことです。セガグループは、施設系のVRを運営する会社としては最も老舗で、1994年の時点ですでに『VR-1』というアトラクションを稼働させていた経緯があります。「ニーズに合わせる」よりも、「ニーズを創り出す」というアプローチを大事にしており、ハードウェアから自由に創れるゲームセンターという場を今後も大事にしてく戦略のようです。

バンダイナムコアミューズメント

バンダイナムコアミューズメントはバンダイナムコホールディングスの傘下で、namcoやナムコインなどのアミューズメント施設の運営、アミューズメント機器の製造・開発・販売等を行っている会社です。
VRテーマパークに関しては、「VR ZONE」というVR特化型エンターテインメント施設を国内や海外で運営している他、全国のnamco店舗にVRゲームを設置しています。
「ガンダム」「マリオカート」「ドラゴンクエスト」「新世紀エヴァンゲリオン」「ドラゴンボール」といった有名アニメ・ゲームの世界を題材にしたVRゲームが特徴で、2019年に中国進出を遂げるなど、今後も大きな事業成長を見込んでいます。
また、2019年7月には、東京・池袋のサンシャインシティにて新施設「MAZARIA(マザリア)」をオープンしました。こちらは、“アニメとゲームに入る場所”をコンセプトとしており、内装やBGMなど空間全体で世界観を演出することで、アニメやゲームの中に自身が入り込むような没入感を味わえることを特徴としています。日本のアミューズメントを代表する企業として、今後も様々な角度からVRテーマパークの進化を担っていく会社と言えそうです。

アドアーズ

アドアーズは首都圏の駅前を中心に、日本国内にてアミューズメント施設を手がけている会社です。
VRテーマパークに関しては、「VR PARK TOKYO」を渋谷に2016年に開設しており、
オープン後半年間で入場者数50,000人を超える大人気スポットとなりました。
カップルのデートや、家族・友人同 士のグループなどの大人数で一緒になってワイワイ遊べる VR エンターテインメント施設を目指しているとのことです。

VRヘッドマウントディスプレイ

■VR専用機

VR専用機には大きく分けて、「一体型」「PC接続型」の2つがあります。
この二つの特徴を簡単に説明します。
理解して頂いた前提で、いくつか企業をPickupして紹介しますので、是非参考にしてください
「一体型」VRデバイスとは
PCやスマートフォンを必要とせず、ヘッドセット単体で動作するものです。
接続用のケーブルが必要なかったり、ハイスペックなPCが必要なかったりと気軽に没入感の高いVR体験を楽しむことが出来、価格もPC接続型と比べると比較的安価です。

「PC接続型」VRデバイスとは
VRヘッドセットをPCと接続して使いデバイスです。
PCのスペックによりますが、基本的には画質や体感できる精度などが一体型やスマホ用デバイスよりも高品質ですが、ハイスペックPCが必要だったり、価格自体も高かったり、比較的玄人向きのデバイスといえます。

Oculus(アメリカ)

OculusはVR向けのハードウェアおよびソフトウェア製品に特化した企業で、当時の既存VR機器に満足できなかったPalmer Luckey氏が当時20歳という若さで2012年に設立し、コンシューマー向けVRデバイスOculus Riftのプロトタイプを発表しました。
(このデバイスの発表がVRブームの発端となったといわれています)

その後Oculus Riftは米国クラウドファンディング「Kickstarter」に登場し244万ドルもの出資を集めてスタートし、2014年にOculusVRはFacebookに20億ドル(約2230億円)で買収され、Facebookのザッカーバーグ氏は、将来的には10億人にVRヘッドセットを普及させることを掲げています。
2015年11月にはOculus VR(当時)はSamsung(サムスン電子)と提携し、「Gear VR」を発売しました。
そして翌年の2016年にOculus Riftを満を持して発売することとなり、大きな反響を生みました。
しかし、その後2017年3月に創業者パルマー・ラッキー氏が同社を離れ、その後2018年9月にOculus社がFacebook Technoligies社の一部門となり、共同創業者のブレンダン・アイリブ氏も2018年10月にOculusを去っています。

2020年にはSamsung(サムスン電子)と発売していた「Gear VR」のソフトウェア・アップデートの終了を発表し、今後Oculusシリーズにさらに注力をしていくようです。

激動のOculus(現Facebook Technoligies)ですがVRデバイスのリーディングカンパニーであることは間違いありません。
今後もさらなる進化を遂げながらFacebookと新たなVR体験を共創し続けてくれることに期待したいです。

■現在発売しているVRヘッドマウントディスプレイ
【一体型】
Oculus Quest
Oculus Go(2020年販売終了)
【PC接続型】
Oculus lift S

HTC(台湾)

HTCは1997年に創業された企業で、スマートフォンとVRヘッドマウントディスプレイの2つを事業の大きな軸として展開をしています。
スマホ事業の歴史は古く、一躍スマホ事業の規模拡大に寄与したのがGoogle 「Android」の発表を受け2008年に発売された世界初のAndroid端末 HTC Dream のリリースであり、以降スマートフォンブームに乗って2010年にはスマートフォンの世界シェア第4位となり、急速な事業成長を行っていきました。
しかし、2012年以降はスマホの競争激化に伴い、販売苦戦に陥り、シェアは低迷。
2018年時点にはスマホシェアは全体の1%以下という状況に陥り、Googleにスマートフォン部門の一部が買収されました。

スマホ事業では苦戦を強いられているHTCですが大手企業へ製品提供をするなど、性能の良さに裏打ちされる技術力の高さには定評があります。

その技術力を生かして展開されているのがVRヘッドマウントディスプレイです。
2016年にHTCとアメリカのゲーム配信会社Valveが共同開発した「HTC VIVE」を販売し、Oculusと並んで市場を牽引しています。
「HTC VIVE」を他のVRヘッドマウントディスプレイと比較した際の最大の特徴はポジショントラッキングの方法でユーザが実際に歩き回ったりする動きまで感知し、VR空間に連携、更に高い没入感を与えてくれることで話題となりました。
現在は新しいシリーズも発売されており、どちらかというとハイエンドなVRヘッドマウントディスプレイを販売している印象が強いです。
今後もOculusと並ぶリーディングカンパニーの一つとして業界を盛り上げてほしいですね。

■現在発売しているVRヘッドマウントディスプレイ
Cosmosシリーズ 製品紹介
Pro Eye シリーズ 製品紹介
Pro シリーズ 製品紹介

Sony(ソニー)

ここまで海外勢の紹介をしてきましたが日本も「PlayStation®VR」というVRヘッドマウントディスプレイを販売しており、市場を牽引している一つといえるでしょう。
PlayStation®VRの開発が動き出したのは、2010年にプロトタイプを作成したところから始まり、2014年に開催されたGDC(ゲーム・デベロッパーズ・カンファレンス)でPlayStation®VRを発表し大きな反響を生みました。
そしてプロジェクトが開始した2010 年から6年の歳月をかけて、
ついに現在のPlayStation®VRが完成しました。
当時のプロジェクトメンバーの高橋泰生氏も「VR元年としては最高なカタチを商品にできた」と話しており、VR元年である2016年にOculus、HTCと並んでVRヘッドマウントディスプレイを発売することが出来ました。

PlayStation®VRの特徴はPS4と接続して楽しむというもので、機能としてはハイエンドでなものに仕上がっているのですが、すでにPS4を持っている人にとっては価格は他に比べると安価に購入することが出来ます。
最大の魅力としてはPS4用ということもあり、豊富なゲームタイトルがあるところです。
「バイオハザード」などの人気シリーズもVR空間で楽しむことが出来、ファンとしてはたまらないものになっています。

Sonyは今あるPlayStation®VRが現時点でのベストだと太鼓判を押しながらも、今後のtechnologyの進化に伴って目指す進化の先はまだまだ高いところにあると、今後の展開も期待させるコメントも出ていますので今後の成長と日本のVR市場の牽引を期待したいです。

■現在発売しているVRヘッドマウントディスプレイ
PlayStation®VR

PlayStation® VR

■スマホ向けデバイス

ハコスコ

ハコスコは理化学研究所の理研ベンチャー制度により、2014年7⽉に創業された企業で、手軽にVRを体験できる、スマホを使ったVRサービスを提供しています。
一般的にVR用HMD(ヘッドマウントディスプレイ)は、高額で大掛かりな装置と準備が必要で、一般の方にはなかなか敷居の高いものだという状況に対して、創業者である藤井直敬氏は「もっと手軽に、いつでもどこでも、みんなにVR体験をしてもらいたい」という想いでサービスを作ったとのことです。
事業としてはVR映像の配信サービスや映像制作の支援なども行っていますが、特に面白いのは国内でいち早くスマートフォンを使用したダンボール製VRゴーグルを展開したというところです。

ダンボール製VRゴーグルの特徴は軽量かつ安価というところ、
VR体験へのエントリーモデルとして気軽に楽しめますし、雑誌の付録やイベントで多くの参加者にVR映像を体験してもらう際などにも活躍しています。
VRゴーグルの外装デザインには自社のオリジナルプリントも可能なので、こだわりたい企業にはお勧めです。
こちらは現在累計販売数80万台を突破しており、手軽に楽しめるスマホ型VRゴーグルとして広く展開されています。
今後、VRを気軽に楽しむというコンセプトの元での成長が非常に楽しみです。

■現在発売しているVRヘッドマウントディスプレイ
ハコスコVRゴーグル一覧

ハコスコ 紹介ビデオ

Google

検索エンジンでよく知られているGoogleもスマホ用VRヘッドマウントディスプレイを販売しています。
「Google Cardboard」と名付けられたこのVRゴーグルは段ボール製であり、ハコスコとコンセプトは非常に近しいものがあります。
「Google Cardboard」は2014年の Google I/Oで、まずは参加者全員にお土産品として無料配布するという大盤振る舞いを皮切りに様々な雑誌や新聞のおまけとして配布し、VRゴーグルの普及を目指しました。
また、GoogleはCardboard の設計を誰でも作れるよう公開しており、多くの事業者が同様の製品をリリースしています。
その後、Googleは安全性や機能性などの基準を満たしたVRゴーグルを認証する制度「Works With Google Cardboard(WWGC)」を作っているところからも、VR業界の業界標準を取りに行こうとしていたことがわかりますよね。

2016年にはDaydream VRというスマホを搭載できる少しハイエンドなスマホ用VRデバイスを販売しましたが、想定以上に普及せずこちらのDaydream VRに関しては販売が打ち切られ、それに伴い、Googleが運営するVRコンテンツ作成サービスなどもサービスを終了し、VRからはだんだんと距離を取り始めました。

VRから距離を置きつつ、Googleは現在、Google LensやGoogleマップのAR機能などのAR体験に多額を投資しており、VRからARにシフトしていることを示すようなコメントも残しています。

■現在発売しているVRヘッドマウントディスプレイ
Google Cardboard

通信キャリア系 VRコンテンツ

5G通信網の普及に伴ってVRやARがコンテンツとして非常に注目されています。
5Gの特徴である高速・大容量/低遅延/多数端末接続とVRやARのコンテンツの相性が非常に良いからです。
大手3大通信キャリアが様々な取り組みをしていますのでそちらのいくつか紹介します。

NTTドコモ

NTTドコモは、2020年3月に次世代通信規格「5G」に対応した22のソリューションを発表しました。もちろんサービスは5Gに対応したものですのでVRだけではありませんが、VR技術を活用したサービスも多数含まれています。
パートナー企業と共に創り上げるという点も重視しており、2018年2月より「ドコモ5GオープンパートナープログラムTMを提供し、2020年3月時点で300を超える5G活用モデルの実証に取り組んでいます。
今後は現在のパートナー数3,300社超を2021年度末までに5,000社まで広げていくとともに、パートナーとの協創をさらに推進し、さまざまな分野におけるソリューションの拡大をめざすとの発表もありましたので、今後さらなるコンテンツの充実が見込まれます。

ソフトバンク

ソフトバンクは、5G時代ならではのコンテンツが楽しめるサービスとして「5G LAB」をスタート。
「5G LAB」には「AR SQUARE」「VR SQUARE」「FR SQUARE」「GAME SQUARE」の4つのカテゴリがあり、これらのプラットフォームでゲームとエンタメを届けることをソフトバンクの5Gサービスの中核として提供しています。
ソフトバンクは5Gの活用方法をパートナーと共創し、通信と産業の共創で元気ある日本の未来を作っていきたいと語っています。

また、ソフトバンクは2017年5月にVR分野のベンチャー企業である英インプロバブル・ワールズに570億円の出資を行っており、VRをゲームを始めとした様々な産業へ活用できる技術開発を目指しました。
しかし、英インプロバブル・ワールズが販売している「スペーシャルOS」を用いて開発されたゲームを大手ゲーム開発プラットフォームのユニティ・テクノロジーズが今後、ユニティゲームエンジンへのアクセスを認めないという通知を突如行い、インプロバブルの売上高は急減しました。
また、大きな売上を見込むはずだったタイトルなどが開発者の疲弊などが原因でサービス開発中止(明確な理由は不明)になるなど、こちらの投資は様々な試練に直面をしています。
2017年に行った投資とのことでソフトバンクらしいチャレンジングな取り組みだと思いますので、今後のソフトバンクのチャレンジに注目したいです。

KDDI

KDDI株式会社は、2013年3月に次世代通信規格「5G」の商用サービスとなる「au 5G」の提供を開始しました。
「au 5G」では、ARを活用した「AUGMENTED EXPERIENCE」や、VR/ARコンテンツを体験できる「auスマートパスプレミアム5G」を提供。auスマートパスプレミアム会員向けには、「映像・XR(AR/VR/MR)・クラウドゲーム、そして様々なリアル体験で利用できる特典が用意される」とのことです。
コンテンツの一例としては2020年7月13日から韓国のK-POP人気番組「THE SHOW」VR動画合計約130本毎週10本ずつアップするなど、コンテンツの充実にも力を入れていることがわかります。
また、KDDIはグループ会社であるKDDI Open Innovation Fundを通して国内のVR関連企業への出資も積極的に行っており、出資先の多くが国内のVR事業を牽引する企業への成長を見せています。(出資先の一部は上記業界MAPをご確認ください。)

【通信キャリア系サービス関連記事】
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5Gによって世界はどう変わる?VR革命は起きるのか

ロボティクス領域

Telexistence Inc

Telexistence Incは、2017年にロボットが活用可能なあらゆる領域において、ロボットの設計・製造・オペレーションを行う事を目的にして設立された企業です。
こちらの会社が開発している量産用プロトタイプ「Model H」ではVR技術だけでなく、ロボティクス関連の技術や通信技術も最先端なものが使われており、まさしく技術の結晶と呼べるのではないでしょうか。
仕組みとしては離れた場所(遠隔地)にいる操縦者がVRグラスを装着してロボットから送られてくる映像を見ながら操作できる仕組みで、はじめの活用先としてはコンビニの商品検品、陳列作業の遠隔操作化・自動化で活用がスタートしています。
今後、ロボットが遠隔操作で作業することが現実世界とほとんど変わりない状態になれば新しい働き方の創出につながるでしょうから非常に楽しみです。
【Telexistence関連記事】
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小売り業界に革命を起こす、商品陳列ロボット 「Model-T」をローソンが導入

VR業界MAPいかがだったでしょうか。
おそらく、あまり知られていない部分だったと思いますが、有望なスタートアップがあったり、大手企業がVR界隈でしのぎを削っていたりしているということを知っていただけたのではないでしょうか。今後も間違いなく成長産業となると思いますし、日本がリーダーシップをとる可能性もあるのではないかと考えています。

また、もちろん今回紹介しきれなかった優良なVR関連企業もたくさんあります。
最後にVR/AR投資ファンドであるVenture Reality Fundが発表している詳細な2019年度版ではありますが業界MAPを記載しますので今回のバチャナビの記事でVR業界へ少しでも興味が出られた方は是非一度ほかの企業の情報も調べてみてください!

【2019年度版VR業界MAP byVenture Reality Fund】

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